韓国個人投資家、暴落後の誓いから一転　株買い意欲に変化の兆し

　韓国の個人投資家が、7月のKOSPI大暴落後に「二度と株を買わない」と誓ったわずか10日前後で、再び市場に戻りつつある動きが目立つ。

　7月、KOSPIは月間で約22％下落し、世界金融危機以降で最悪の月間パフォーマンスを記録した。レバレッジETFや信用取引の強制決済が相次ぎ、個人投資家の資産が大きく目減りしたことで、SNSでは「カジノのようだ」「もう国内株は触らない」との声が広がった。Bloombergの取材では、ソウル在住の個人投資家が「二度と投資しない」と決意した事例も報じられている。

　しかしその後、AI関連の半導体需要再燃を背景にサムスン電子やSKハイニックスが急反発。KOSPIは7月30日の安値から約10日間で20％超の上昇を見せ、技術的な強気相場入りの水準に到達した。この急回復に乗じて、リスクオンの機運が再び個人投資家の間で高まりつつある。一方で、足元の売買動向を見ると外国人や機関投資家の買いが主導する場面が多く、個人はリバウンド局面で利益確定売りに回るケースも少なくない。また、国内株への不信から米国株への資金シフトが加速したとのデータも出ている。

　それでも、過去のパターンから見て、韓国個人投資家の「痛みは早く忘れ、FOMO（取り残される恐怖）が勝つ」傾向が根強い。市場が安定すれば、再びモメンタム狙いで積極的な買いが戻ってくる可能性は十分にある。リスクオンの流れが本格化するか、それとも慎重姿勢が続くか。今後の個人投資家の行動が韓国株の方向性を左右する重要なポイントとなりそうだ。